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マイホーム購入を検討していく中で、気になるのはやはり価格についてではないでしょうか。
「一般的な費用はどのくらい？」
「自分の年収でどの程度の家が購入できる？」
上記のような疑問を解決し、目安を把握できれば総予算をはっきり決めていくことができますね。
当記事では、マイホーム購入の相場費用について解説します。費用の内訳や年収別の価格目安もあわせて紹介しますので、ぜひ参考にしてくださいね。

【住宅タイプ別】一戸建て購入の費用相場

戸建て住宅は主に「注文住宅」「分譲住宅（建売住宅）」「中古住宅」に分類されます。住宅金融支援機構がまとめた調査結果によると、2022年度におけるそれぞれの購入平均額は以下の通りでした。

・注文住宅：4,694万円
・分譲住宅：3,719万円
・中古住宅：2,704万円

戸建て住宅の購入平均額は年々上昇傾向が続いており、近年の物価や人件費高騰の状況をみれば、今後さらに上昇していくと考えられます。

参考：独立行政法人住宅金融支援機構｜2022年度 フラット35利用者調査

注文住宅

注文住宅は、自身で土地と施工会社を選び、間取りや仕様、設備などを決めていく方式の新築住宅です。
非常に細かいレベルで建て主のこだわりを反映できる自由度の高さが魅力です。しかし、決められた仕様がないために価格の変動が激しく、打合せ期間を含めた工期が長くなる傾向にあります。
2022年度での土地代を含む注文住宅の購入価格の平均額は4,694万円で、3つの住宅タイプの中で一番高価格でした。ちなみに、購入時の融資金（借入金）の平均額は4,018万円であったため、およそ680万円を自己資金で払っていることが分かります。

分譲住宅（建売住宅）

建売住宅とも呼ばれる分譲住宅は、すでに建築が完了している住宅を土地とあわせて購入するタイプの住宅です。
プランや仕様をカスタマイズすることはできませんが、同グレードで比較した場合、注文住宅よりも分譲住宅の方がはるかに安くなるでしょう。土地探しや建築にかける時間も無いため、即時入居できるケースが多いのもメリットと言えます。
2022年度での購入平均額は3,719万円と、注文住宅と中古住宅のちょうど中間の価格帯です。購入時の融資金（借入金）の平均額は3,185万円となっており、およそ530万円を自己資金で払っていることが分かります。

中古住宅

中古住宅は、検査済証の日付から1年以上経過した住宅を指します。「未入居物件」という表記で新築のようにきれいな物件を見かけることもありますが、こちらも中古住宅の扱いです。　
中古住宅は分譲住宅と同様、土地と建物をセットで購入しますが、建物の価値が落ちる分さらに価格が安くなります。入居前にリフォームが必要なケースが多く、メンテナンス時期も新築より早く訪れるため、住宅購入費以外の資金計画が重要です。
2022年度での購入平均額は2,704万円と、3タイプの中では圧倒的に安い結果です。購入時の融資金（借入金）の平均額は2,292万円となっており、およそ410万円を自己資金で払っていることが分かります。

家の購入にかかる費用の内訳

マイホーム購入にかかる費用の内訳は、大きく分けて「土地代」「建物代」「諸費用」となります。

・土地代：地主と締結する「土地売買契約書」に記載される額
・建物代：施工会社と締結する「工事請負契約書」に記載される額
・諸費用：不動産購入にかかる税・手数料・保証料・保険料など

分譲住宅と中古住宅は土地込みの建物であるため、土地と建物それぞれで契約するのではなく、売り主から直接買い受ける形で不動産の売買契約を結びます。
諸費用については、不動産登記や住宅ローン契約など、さまざまな項目に付帯する費用を指し、新築物件では物件価格の3～7％、中古物件の場合は6〜7％が目安と言われています。
ただし、諸費用以外にも引っ越し代や家具・家電代など、新生活に向けてかかる費用は多いもの。大きな金額が動く際はつい気が大きくなってしまうものですが、日ごろの金銭感覚を大切にしながら計画を進めましょう。

年収別！マイホーム購入価格の目安

戸建て住宅の購入にかかる平均的な費用を大体把握したところで、次に気になるのは「自分の年収だといくらくらいの家が相場？」という点ではないでしょうか。
年収別でのマイホーム購入にかける価格の目安を見ていきましょう。

購入できる家は年収の何倍が目安？

年収を目安に家の購入費を考える際に参考となるのは「年収倍率」という考え方です。
年収倍率とは、主に住宅ローン融資の際に使われる金融用語で、家の価格が年収の何倍かを示す値です。例えば、年収500万円の人に対して家の価格が2,500万円であれば、年収倍率は「5.0倍」となります。
再び住宅金融支援機構の調査データを見てみましょう。2022年度の各住宅タイプにおける年収倍率は以下の結果でした。

・注文住宅：7.7倍
・分譲住宅：6.9倍
・中古住宅：5.7倍

近年は「超低金利時代」と言われローンを組みやすい状況が続いているため、年収倍率は上昇しています。しかし社会の情勢は変化の兆しがあるため、金利が上がれば高額な住宅ローンを組みにくくなり、年収倍率は下がる見込みです。

年収別のマイホーム価格目安

前項の年収倍率を年収別に当てはめてマイホームの価格目安を算出してみると、以下の結果となります。

年収	注文住宅	分譲住宅	中古住宅
400万円	3,080万円	2,760万円	2,280万円
500万円	3,850万円	3,450万円	2,850万円
600万円	4,620万円	4,140万円	3,420万円
700万円	5,390万円	4,830万円	3,990万円
800万円	6,160万円	5,520万円	4,560万円
900万円	6,930万円	6,210万円	5,130万円
1,000万円	7,700万円	6,900万円	5,700万円

こちらの数値はあくまで目安であり、住まいにどの程度お金をかけるかはそれぞれの価値観やライフスタイルによっても異なります。
また、今後金利上昇の兆しがある点も考慮しながら、長期的な目線で予算を組むことが大切です。

コストパフォーマンスで選ぶなら分譲住宅がおすすめ！

注文住宅、分譲住宅、中古住宅はそれぞれに魅力的なポイントがあり、費用相場も異なりますが、コストパフォーマンスを重視するならば分譲住宅がおすすめです。
分譲住宅は前述の通り、割安な価格で土地と新築一戸建ての両方が手に入ります。
注文住宅では、土地探しや施工会社選び、仕様決めの打ち合わせなどは、楽しい時間である反面かなりの労力を要します。分譲住宅は完成済みの建築を実際に見て確認できるので、入居後の後悔が少ないという点でも魅力的です。
さらに、契約後に追加で費用がかかるということもないので、資金計画が立てやすく早期に融資の相談がしやすいこともメリットとして挙げられるでしょう。

まとめ

一戸建てのマイホームにかかる費用の相場は、以下の結果の通りでした。
・注文住宅：4,694万円
・分譲住宅：3,719万円
・中古住宅：2,704万円

マイホームにかける費用は人それぞれで異なり、立地や住宅の構造、仕様や設備によっても大きく変わります。ただし、相場帯を知ることで住宅購入のイメージがつかみやすくなるでしょう。

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