私達は創業来、兵庫県（神戸・明石・加古川・高砂・姫路）エリアにおいて、地域密着・顧客第一主義をモットーに、心をこめた家創りを展開しています！

一戸建ては初期費用も高額ですが、住み始めてからの維持費も無視できません。しかし家づくりが初めてで、どのような維持費があるのかわからない、という方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、一戸建ての購入を計画している方に向けて、住み始めてから必要になる維持費をすべて解説します。「出費を抑えられる住宅」についてもお伝えしていますので、ぜひ最後までご覧ください。

毎年必要な税金

一戸建ての維持費の中で、初めに押さえておきたいのが税金です。一戸建てを手に入れてから毎年かかる税金には固定資産税と都市計画税があり、この2つの支払いを見越して資金計画を立てることが大切です。

固定資産税・都市計画税

固定資産税は土地や建物に毎年かかる税金で、各市町村（東京都では都）がそれぞれの家や土地に定めた課税標準額に、標準税率の1.4%を掛けて計算します     。

また住まいが市街化区域にある場合は、道路などを整備するための都市計画税も必要になります。こちらも各市町村（東京都では都）が定めた課税標準額に、制限税率の0.3％または0.3％以下の額を掛けて算出します。

ただし土地については住宅用地の場合、次のような特例措置があり課税標準額が軽減されます。

区分		固定資産税	都市計画税
小規模住宅用地	住宅用地で住宅1戸     につき200㎡までの部分	1/6	1/3
一般住宅用地	小規模住宅用地以外の住宅用地	1/3	2/3

減額措置を活かそう

国は2024年3月31日までは新築住宅の固定資産税を、建ててから3年間1/2に減額する特例措置 を設けています。また建物を購入したときに支払う不動産取得税も、住宅と非宅地を含む土地については、2024年3月31日まで原則的に4%を3%に軽減する措置を取っています。

税金の負担を軽くするために、こうした軽減措置のあるうちに住宅を建てることをお勧めします。

家の評価額は徐々に下がる

住まいの税金で知っておきたいのが、3年ごとに評価額が評価替えされることです。家は経年劣化に伴い徐々に評価額が下がり、これに合わせて税額も下がっていきます。

土地にも評価替えはありますが、家とは異なり周囲の環境に合わせて評価額が上がることもあります。例えば道路の整備などで住環境が改善されれば、評価額が上昇し税金が上がる可能性もあるでしょう。

しかし分譲地のように既に環境が整っている場合は、地域全体に大きな変化がない限り急激に税額が上がることは考えにくいでしょう。分譲地は将来的にかかる税金を予測しやすいメリットがあると言えます。

計画的に準備したい修繕費用

家に直接的に関わる維持費に修繕費用があります。新築の家を修繕するのは先の話ですが、劣化の程度によってはいずれ大きな額も必要になり得ます。以下を参考に事前に住宅会社へ時期や費用を確認し、計画的に準備しましょう。

主な修繕は外壁と屋根の塗装

一戸建てを建てると、外壁や屋根の再塗装といった修繕が必要になってきます。新築から15年程度で修繕するケースが多く見られます。ただ、住む環境によって劣化のスピードは変わります。

例えば家の周囲に建物が少なく、風や日差しを直接受ける環境であれば、劣化が早まることもあります。逆に周囲に家が多く雨風や日差しが直接当たりづらい分譲地であれば、外壁などの傷みは少なく済みます。

修繕工事にかかる金額は、建物の状態や大きさ、使う塗料などによって変わります。住宅会社に、あらかじめ目安の金額を確かめておくと良いでしょう。

劣化対策と維持管理対策の等級を確認

新しく家を購入するなら、できるだけ将来的にメンテナンス費用がかからない家を選びましょう。家の保守にかかる手間を判断する目安になるのが、国土交通省が定めた住宅性能評価基準です。そしてその評価項目の中で、維持費を抑える目安になるのが劣化対策等級と維持管理対策等級です。

劣化対策等級は、家の劣化の進行を遅らせるよう柱、梁（はり）、壁などに施した対策を評価します。また維持管理対策等級は、排水や水道、ガスの配管の点検や、清掃、修繕のしやすさを評価しています。これらの等級から、将来の維持費を抑えられる住まいを選ぶことができます。

ヤング開発の住まいは、どちらの基準も最高等級である3の評価基準をクリアしています。将来のメンテナンスや維持費が抑えられる家になっていますので、ぜひご検討ください。

万一の備えになる火災保険

マイホームを手に入れると、万が一に備える火災保険に加入します。保険料は5年一括払いで数万円程度と、それほど大きな負担にはならない額です。しかし金額以上に注意したいのは、建物の仕様によって保険料が変わることです。

保険料が安くなる省令準耐火構造

ヤング開発が提供する「省令準耐火構造」に適合する住まいなら、火に対する耐性が強い建物と見なされ保険料を抑えることができます。この構造は、隣の家などから火事の延焼を防ぐために外部に防火認定材を使い、室内も火災が広がりにくい造りになっています。

省令準耐火構造なら火災保険料が安くなるだけでなく、万が一のときに家や家族を守ってくれます。購入を検討する建物が省令準耐火構造に適合しているか、ぜひ確認するようにしましょう。

地震保険料を抑えられる耐震等級

地震大国の日本では、いつどこで大地震が起きるかわかりません。万が一に備えて家を建てた7割近くの方が地震保険に加入しています。

保険料は年間数万円で、火災保険と同程度です。地震保険料に関しても、省令準耐火構造に適合する住まいなら安くなる点は、ぜひ知っておきたいポイントです。

もちろんヤング開発の建物も、保険料という維持費を抑えられる住まいになっています。

家によって違いが大きい光熱費

家で使う照明器具や冷暖房の光熱費にも要注意です。住宅ローンに加えて毎月支払うことになり、光熱費が高い家を選んでしまうと家計の負担になる恐れがあります。

光熱費は何で決まるのか

光熱費を安く抑えるには、①電気をあまり使わない設備を選ぶ、②家の断熱性能を上げる、の2つの方法があります。

電気をあまり使わない設備としてLED照明や、料金の安い深夜電力でお湯を沸かすエコキュートなどが挙げられます。また最新のエアコンは省エネ性能の高いものが多く、こうした設備の付いた住まいにすると電気代を削減できるでしょう。

また、家の外回りの壁に高性能な断熱材を入れ、断熱性の高い窓を使うと外からの暑さ、寒さの侵入を防ぐことができ、冷暖房の電気代を節約できます。

光熱費が0に近づくZEH住宅とは

これからの住宅の標準として国が推進する、家から出るエネルギーを抑制するZEH住宅を選ぶと光熱費を0に近づけることが可能になります。

ZEH住宅は省エネ性能の高い設備を備え、さらにハイレベルな断熱性能の仕様にすることで、家で使うエネルギーを減らした住宅です。太陽光発電を搭載して電気を生み出して光熱費を大幅に削減し、電気の消費量から生産量を引いた値をおおむねゼロにします。

ヤング開発の新築物件はZEH住宅を標準仕様としています。光熱費を負担に感じない生活が可能になりますので、ぜひご検討ください。

まとめ

一戸建ては初期費用に加え、住み始めてからの維持費も考えて購入することが大切です。

維持費の種類     はそれほど多くありませんが、建てる家によって違いが大きいものもあります。

ヤング開発の住まいは、維持費も抑えられる高い性能を誇る建物です。入居後の出費をできるだけ抑えたいという方は、お電話でまたはご見学時に、お気軽にヤング開発へご相談ください。