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高気密や高断熱など、昨今は住宅において省エネに関する性能に配慮することがもはや当たり前となってきました。マイホームを検討する際には「断熱等級」や「省エネ等級」といった言葉を耳にする機会が多くなるかもしれません。
省エネに関するこれらの等級はどのように決まるのでしょうか。今回は、省エネ住宅の等級や基準、性能を判断するための制度、補助金などの情報をお伝えします。
分かりづらい情報をスッキリと整理して、おトクな家づくりを実現させましょう。

省エネ住宅の等級はどう決まる？性能の基準は？

省エネ住宅の等級を示す「省エネ等級」は、正しい名称を「省エネルギー対策等級」といい、2000年に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」の中で定められた基準です。品確法は住宅購入する消費者を守るための法律で、一定期間の瑕疵担保責任や住宅性能を明示化するための基準が定められました。
省エネルギー対策等級は「断熱等級」と「一次エネルギー消費量等級」の組み合わせによって評価されます。
省エネ住宅の内容確認とあわせ、それぞれの等級について解説していきましょう。

省エネ住宅とは

省エネ住宅とは、家庭で消費するエネルギーを抑えるための設備や建材を導入した住まいのことで、従来の家に比べ断熱性や気密性が高い特徴があります。
「エコハウス」や「エコ住宅」とも呼ばれ、少ない消費エネルギーでも一年中温度差の少ない快適な室内環境を実現させます。
現在の代表的な省エネ住宅としては「ZEH」や「長期優良住宅」が挙げられますが、2025年度から「省エネ基準適合の義務化」がスタートすることで、以後の新築住宅は一定以上の省エネ性能を持つ住宅以外認められない予定です。

ちなみに、ヤング開発ではZEHや長期優良住宅の断熱性能を超える「HEAT20 G2」グレードの省エネ住宅が無料で選択できます。国の基準は今後さらに強化されていく見込みですが、将来的にも価値が高く快適な家づくりが可能です。

建物性能を評価する「断熱等級」

断熱等級とは、正式名称を「断熱等性能等級」といい、品確法で規定される「住宅性能表示制度」の中の評価基準のひとつです。家の断熱性能を等級1～7で表し、数字が大きいほどに性能が高いことを表します。
2025年度以降の省エネ基準適合義務化により、等級4が守るべき最低基準となる予定で、等級3以下の住宅は建築が認められません。
今後の家づくりでは、高性能の断熱材や複層ガラスの窓を用いて断熱性を高めることが必須の条件となります。

設備性能を評価する「一次エネルギー消費量等級」

一次エネルギー消費量等級は、断熱等級と同じく品確法の住宅性能表示制度の中で定められた評価基準のひとつです。
冷暖房、換気、給湯、照明などの設備における省エネ性能などを総合的に勘案し、一次エネルギー消費量削減のための対策がどの程度講じられているかを表示します。
等級は1～6で表し、数字が大きいほど省エネ性が高いことを示します。現行の省エネ基準には等級4が該当し、等級5・6であれば一般的な水準を超えるエネルギー消費量削減を期待できるレベルです。

省エネ住宅を見極めるための制度

単純に省エネ住宅といっても、性能レベルはさまざまに異なります。
ここでは、省エネ住宅の性能を見極めるための制度を紹介します。マイホームの検討時には、以下2つの表示制度を活用することで、住宅性能を簡単に把握できるようになるでしょう。

住宅性能表示制度

前章でも紹介した住宅性能表示制度は「良質な住宅を安心して取得できる市場形成」を目指してつくられた制度であり、住宅性能を第三者が客観的に評価して誰でもわかりやすく可視化するものです。
第三者機関が検査した住宅は「住宅性能評価書」が交付されます。新築住宅では10分野の性能表示事項がありますが、以下4つは必須の表示項目となっています。
・構造の安定に関すること
・劣化の軽減に関すること
・維持管理・更新への配慮に関すること
・温熱環境･エネルギー消費量に関すること

特に住宅の省エネ性能を判断できるのは「温熱環境･エネルギー消費量に関すること」の項目です。この項目がすなわち省エネルギー対策等級にあたり、断熱等級と一次エネルギー消費量等級により評価されます。

BELS評価

BELS（ベルス）とは、建築物省エネルギー性能表示制度といい、建築物の省エネ性能について評価・認定する制度のことです。非住宅・住宅問わず、すべての建築物に対し行うことができ、新築・既築の別、全体・部分の別も問いません。
BELSでは、一次エネルギー消費量をもとにして住宅性能をわかりやすく5段階の星の数で表示します。評価書には星の数のほかに以下の項目が表示され、希望によりプレートやシールが発行されます。
・基準一次エネルギー消費量に対する削減率
・省エネ基準・誘導基準それぞれに対する建物のレベル
・一次エネルギー消費量基準への適合可否
・外皮基準値および適合可否

省エネ住宅をおトクに建てる補助金制度

快適な住空間と光熱費削減が叶う省エネ住宅ですが、性能レベルによっては初期コストが高くなるデメリットがあります。ただし、省エネ住宅は補助金制度などを活用することで、コスト面の負担を減らすことができるでしょう。
省エネ住宅に利用できる主な制度を紹介します。

子育てエコホーム支援事業

子育てエコホーム支援事業は、子育て世帯や若年夫婦世帯が省エネ性能の高い新築住宅の取得行った場合や、一般世帯が省エネリフォームを行った際に利用できる補助金制度です。
ZEH住宅を取得した場合には最大80万円、長期優良住宅を取得した場合には最大100万円を受け取れます。
遅くとも2024年12月末までが対象期間となっていますが、予算終了に達すると終了してしまいます。早めの利用を検討しましょう。

住宅ローン減税

住宅購入者を対象に、納めた税金の一部が還付される制度です。入居から最大13年の間、年末のローン残高の0.7%が減税されます。
これまではあらゆる住宅について広く適用された住宅ローン減税ですが、2024年以降の新築住宅では「省エネ基準適合住宅」以上の性能を持つことが要件になりました。省エネ基準適合住宅とは、2025年度以降において、法律で定める省エネ基準を最低限満たした住宅のことを指します。
さらに住宅ローン減税では、省エネ性能によって借入限度額が大きくなり、より節税効果が上がります。

【令和6年～7年入居の場合の借入限度額と控除額（新築住宅）】

性能区分	借入限度額	最大控除額
		年間	合計
長期優良住 低炭素住宅	4,500万円	31.5万円	409.5万円
ZEH住宅	3,500万円	24.5万円	318.5万円
省エネ基準適合住宅	3,000万円	21万円	273万円
その他の住宅	適用外

低金利融資

省エネ住宅であれば、住宅ローンの金利を低く抑えることもできます。
住宅金融支援機構による【フラット35】では、すでに融資対象を省エネ基準適合以上の住宅に絞っていますが、住宅性能が上がるほどに金利下げ幅を大きくするプランが設けられています。
例えば、通常の省エネ住宅であれば当初10年間0.25％の金利引き下げとなるところ、ZEH住宅では当初5年間が0.75％、6～10年目が0.25％となります。さらに、長期優良住宅向けのメニューや子育て世帯向けのメニューなどの組み合わせで、より大きな引き下げが可能です。

まとめ

省エネ住宅に関する等級や制度はさまざまなものがあり、何を見て判断すればいいか分からないという方も多いでしょう。
迷ったときは、まず「断熱等級」に注目すれば、おおよその省エネレベルがわかります。これからの家づくりでは等級4が最低レベルとなるため、等級5以上であれば一般的な住まいよりも高い快適性が期待できます。
補助金制度なども活用し、コストを抑えながら居心地の良いマイホームを手に入れましょう。

性能にこだわった家づくりを手掛けるヤング開発では、BELSの5つ星の性能を基準とし、ZEH仕様が全戸無料で標準仕様です。また、こうした高グレード仕様が評価され「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー」で特別優秀賞を4年連続受賞しています。
省エネでデザイン性にもこだわったマイホームに住みたいとお考えの方は、ヤング開発までお気軽にお問い合わせください。