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2022.10.22


これから購入する建売住宅が何年住めるか、気になったことはありませんか?実は家の寿命がかんたんにわかる基準があり、これをチェックすると何年住める家か事前に知ることができます。

この記事ではマイホーム購入を検討している方に向けて、住宅の寿命を知る方法をわかりやすく解説します。読んでいただくと、より長持ちするマイホームを手に入れることができるでしょう。

品確法で変わった家の寿命

かつては安かろう悪かろうの家が、数多く作られていた時代がありました。しかし費用を極端に削れば長持ちせず、地震に弱い家になってしまいます。そこで平成12年(2000年)にマイホームの重大な欠陥を未然に防ぐため、「住宅の品質確保の促進等に関する法律 」いわゆる「品確法」が施行されました。

この品確法の中にある「住宅性能表示制度」のおかげで、お客様が家の寿命を購入前に確かめられるようになったのです。

住宅性能表示制度で寿命を確かめる

住宅性能表示制度は、お客様が家を購入する前に比較できるように建物の性能を表示する制度です。この制度はいくつかの項目に分かれており、家の寿命を知るなら「劣化対策等級」「耐震等級」「維持管理対策等級」の3つに注目してみましょう。

家の寿命がわかる「劣化対策等級 

家の寿命に直結する建物の骨組みに、どれくらい長持ちする対策をしているか評価するのが劣化対策等級です。木造であればシロアリや腐れの対策、浴室防水、基礎高の確保などで評価します。等級は3段階に分かれ、それぞれ以下の期間は長持ちすると評価しています。

等級1建築基準法レベルの対策
等級250〜60年長持ちする対策
等級375〜90年長持ちする対策


等級1の建築基準法レベルの寿命は、明確な規定はありませんがおよそ30年程度と考えられています。仮に30歳で家を購入すると60歳までの寿命の建物で、安心して老後も過ごせるとは言えません。一方で等級2なら親子2世代、等級3なら孫まで3世代も住める家になります。

ヤング開発が提供する建売住宅は、劣化対策等級3の条件をクリア。末長く安心して住んでいただける住宅になっています。


「耐震等級」も寿命につながる

地震に対しての強さを評価する耐震等級でも、家がどれくらい長持ちするか分かります。地震に強い家はしっかり作られており、さらに大きな地震がきても家の損傷が最小限で済むからです。住宅性能表示ではこの耐震等級を3段階で評価しています。

等級1建築基準法レベル:震度6〜7の地震に耐えられる
等級2建築基準法レベルの1.25倍の地震に耐えられる
等級3建築基準法レベルの1.5倍の地震に耐えられる

等級1の震度6〜7の地震に耐えられるレベルでも十分に思うかもしれません。しかし日本では阪神・淡路大震災、東日本大震災、熊本地震など震度7以上の地震がひんぱんに起きています。そうした地震で倒壊するようでは、決して寿命の長い家とは言えないでしょう。

ヤング開発では、間取りにもよりますが最高等級の耐震等級3をクリアした建売住宅になっており、万が一の大地震のあとも安心して住んでいただけます。


「維持管理対策等級」も確認しよう

そしてもう一つ家の寿命を知る基準に「維持管理対策等級」があります。これは給排水管や給湯管、ガス管などに対する、日頃の点検や清掃、将来の修理のしやすさを評価したものです。各種配管を建物の躯体の中に埋め込まないなど、メンテナンスのしやすさで以下のように評価します。

等級1基準なし:配管が躯体に埋め込まれている
等級2基本的な措置:配管が躯体に埋め込まれていない
等級3特に配慮した措置:等級2に加え点検口が設けられている

ヤング開発では、この維持管理対策等級でも等級3をクリアした住まいを提供しています。住宅の寿命は、これらの等級をどの程度クリアしているかで確かめられるのです。


瑕疵担保責任で長期保証が義務化

さらに品確法では「新築住宅の瑕疵担保責任に関する特例」によって、新しく作る住まいに10年間の長期保証を義務化しました。このおかげで家の基本的な耐久性が上がり、安かろう悪かろうの住宅は大きく減ることになったのです。

もちろんヤング開発でも、すべての建物に10年間の長期保証を実施しています。長持ちする家というだけでなく、お住まいのあとも充実したアフターサービスを受けられますのでご安心ください。


なぜ建売住宅は寿命30年と誤解されたのか

過去に建売住宅は寿命が30年と言われていた時代がありました。その理由の一つと考えられるのが、税金計算のベースになる資産評価の耐用年数が、木造住宅は22年である点です。しかしこの年数は税金上の資産評価がゼロになるまでの期間を表したもので、建築物の寿命とはまったく関係ありません。

あるいは、「劣化対策等級」のところでも触れたように、建築基準法がおよそ30年の耐久性を前提としていることが理由かもしれません。しかしいずれも木造住宅のことで、注文住宅でも建売住宅でも木の家なら同じです。


建売住宅は工夫でコストを抑えている

実際の家の金額を見ると、建売住宅は注文住宅よりも安価なことが多くなっています。そのため家の購入に慎重な方が、建売住宅は安いから最低限の30年しか持たないのでは?と誤解されたのかもしれません。

しかし現在は当社のように、劣化対策等級3の75〜90年長持ちする建売住宅を提供している住宅会社もあります。

建売住宅は材料の共通化と一括購入、施工業者へのまとまった発注などで費用を抑えています。どんな家を建てるか決めてから、1棟ごとに材料を発注する注文住宅とは金額の決め方が違います。金額の高い安いではなく、品確法のような客観的な基準で寿命を判断した方が間違いないでしょう。


住宅寿命を左右する2つのポイント

最後に住宅の寿命を縮めないための、2つのポイントをお伝えします。いくら長持ちする家を購入しても、放っておいては寿命が短くなってしまいます。大切なマイホームのケアをしっかり行い、末永く住めるようにしましょう。



メンテナンスが寿命を延ばす

家が本来の寿命を保つには、しっかりとメンテナンスすることが大切です。例えば外壁の塗装は10〜15年ほどで劣化して防水機能が失われ、外壁がひび割れて雨水が壁の中に入ってくる恐れがあります。そのため10年前後をめどに、外壁塗装のメンテナンスを行う必要があります。

また屋根やベランダまわりの防水も年数がたつと劣化するため、雨漏りを防ぐ定期的な防水の再施工をしなければなりません。こうしたメンテナンスを忘れると、家の骨組みが傷んで寿命が短くなってしまいます。住宅会社が推奨するメンテナンスを行うことが、寿命を維持する大前提になるのです。


定期巡回の大切さ

家の寿命を保つには、定期的に巡回して点検をしてくれる住宅会社を選びましょう。お客様だけでは、家の劣化になかなか気付かないためです。家を建てた会社が点検をしてくれれば、思わぬ損傷で家の寿命が短くなってしまうことを防げます。

また巡回するタイミングが明確になっているとより安心です。当社のように引き渡し後、3ヵ月・6ヵ月・1年・2年・3年・5年・10年と細かく巡回やハガキのフォローをする会社もあれば、間隔が長かったり不明確だったりするところもあります。住まいの寿命を保つために、定期的な巡回が行われるか確かめるようにしましょう。


まとめ

住宅はその作りによって寿命が大きく変わります。一見するだけではその違いはわかりにくいものですが、今回ご紹介した劣化対策等級などの基準を知ればかんたんに見分けることができます。

ただし購入した後も、メンテナンスや点検をしっかり行わないと住宅の寿命は短くなってしまいます。住んだ後もていねいにケアしてくれる住宅会社を選び、末永く住める家にしましょう。

なお、当社の住宅性能評価基準については下記をご覧ください。

https://www.yangu-kaihatsu.co.jp/02housing/equipment/standard.htm


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