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マイホームの購入は、多くの人にとって人生最大の買い物です。
住宅ローンの返済額によっては今後の生活水準が大きく変わる可能性もあり、「平均価格の相場はどのくらいなのか」「自分にとってどの程度が適正なのか」といった内容について気になる方は多いでしょう。

この記事では、最新のデータをもとに、注文住宅、建売住宅、中古住宅など、さまざまなタイプの住宅の平均価格を詳しく解説します。さらに、住宅購入に必要な諸費用や、適切な予算の立て方についてもお伝えします。
これから家の購入を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

【最新版】住宅タイプ別の購入価格と頭金の平均

住宅金融支援機構の「2023年度 フラット３５利用者調査」によると、住宅の取得にかけた費用と頭金の全国平均は以下の通りです。

住宅タイプ	購入価格	頭金（手持金）
注文住宅（建物のみ）	3,863万円	699万円
土地付き注文住宅	4,903万円	474万円
建売・分譲住宅	3,603万円	295万円
マンション	5,245万円	1,189万円
中古戸建て	2,536万円	220万円
中古マンション	3,037万円	530万円

さらに、それぞれの住宅タイプ別に調査結果を詳しくみていきましょう。

注文住宅（建物のみ）

注文住宅の建物のみのタイプは、土地を譲り受けた場合や既に所有する土地で建て替えを行った場合、または建築費のみに限って借り入れを行ったケースなどが該当します。
調査結果によると、注文住宅で土地を含まず建物のみにかかる費用の平均価格は約3,863万円という結果でした。頭金の平均額は購入価格の18%程度で、約699万円です。

さらに、そのほかの平均値は以下の通りとなっています。
・購入者の年齢：48歳
・世帯年収：629万円
・住宅面積：120㎡
・敷地面積：259㎡

注文住宅の場合、高級仕様や大型の住宅を希望すると、価格が5,000万円を超えることも珍しくありません。首都圏では平均価格4,195万円という結果も出ていることから、エリアによっても大きな差があることが分かります。

土地付き注文住宅

このタイプは、土地がない状態から新たに注文住宅を購入したケースが該当します。
調査結果によると、土地付き注文住宅の平均価格は約4,903万円という結果でした。頭金の平均額は購入価格の10%程度で、約474万円です。
さらに、そのほかの平均値は以下の通りとなっています。
・購入者の年齢：41歳
・世帯年収：704万円
・住宅面積：111㎡
・敷地面積：208㎡

土地と建物両方の購入費用がかかっていますが、全体の頭金は建物のみの注文住宅よりも低い結果となりました。ただし世帯年収は高い傾向にあるため、住宅ローンの借入額が多くなっても返済計画が立てやすい結果が反映されていると考えられます。

建売・分譲住宅

建売・分譲住宅は、住宅会社が土地と建物をセットで販売する既製の住宅です。
平均価格は約3,603万円で、土地付き注文住宅に比べて1,300万円も安い結果となっています。頭金の平均額は購入価格の8%程度で、約295万円です。
さらに、そのほかの平均値は以下の通りとなっています。
・購入者の年齢：43歳
・世帯年収：600万円
・住宅面積：102㎡
・敷地面積：140㎡

建売住宅は比較的手頃な価格で新築一戸建てを手に入れられるため、若い世代や初めて家を購入する世帯に人気があります。多額の頭金を用意しなくてもマイホームが手に入り、余裕資金を確保しながらローン返済ができる点は大きな魅力といえるでしょう。

マンション

近年価格の高騰が激しく、特に首都圏では人気が集中する新築マンション。その結果も反映され、新築マンションはすべての住宅タイプの中で最も高い約5,245万円という平均価格となりました。頭金の平均額についても約1,189万円、購入価格の23%程度と、高額な資金を調達していることが分かります。
さらに、そのほかの平均値は以下の通りとなっています。
・購入者の年齢：48歳
・世帯年収：955万円
・住宅面積：66㎡

注文住宅や分譲住宅の購入者よりも少し年齢層が高く、年収が高めの世帯であることが分かります。マンション人気がいつまで続くかは不明ですが、価格高騰は堅調に続いていくでしょう。

中古戸建て

近年は新築住宅の価格高騰や中古物件の価値見直しが影響していることもあり、リノベーションやリフォームによって中古住宅をマイホームとして購入する方も増えています。
平均価格は約2,536万円で、すべての住宅タイプで最も安い結果となりました。頭金の平均額は購入価格の9%程度で、約220万円です。
さらに、そのほかの平均値は以下の通りとなっています。
・購入者の年齢：45歳
・世帯年収：536万円
・住宅面積：115㎡
・敷地面積：172㎡

安価な中古住宅を購入すれば、ローン返済額を10万円以下に収められる可能性も十分にあります。ただし、築年数によってはリフォームや修繕に多額のコストがかかる点には注意が必要です。

中古マンション

戸建てよりも資産価値が落ちにくいといわれる中古マンション。新築価格に手が届かない世帯などにも人気が高く、好立地な物件が多いのも魅力の一つです。
調査結果によると、中古マンションの平均価格は約3,037万円という結果でした。頭金の平均額は購入価格の17%程度で、約530万円です。
さらに、そのほかの平均値は以下の通りとなっています。
・購入者の年齢：47歳
・世帯年収：659万円
・住宅面積：68㎡

中古マンションは立地や築年数、管理状態によって価格が大きく異なるため、複数の物件を比較検討することが重要です。住宅ローンに加えて、修繕積立費や管理費といったランニングコストがかかる点にも留意しましょう。

住宅購入には諸費用の用意も必要！

住宅を購入する際には、頭金以外にもさまざまな諸費用の支払いが発生するため、まとまった自己資金の用意が必要です。
主な諸費用には以下のようなものがあります。

・手付金：売買契約時に支払う購入費の一部で、住宅価格の5～10%程度が目安。
・不動産仲介手数料：不動産業者に支払う手数料で、売買価格の3%+6万円（上限）。
・登記費用：所有権移転登記や住宅ローンの抵当権設定登記にかかる費用。
・印紙税：契約書に貼付する収入印紙の費用で、契約金額に応じて変動。
・不動産取得税：不動産を取得した際にかかる税金。
・火災・地震保険料：2種をセットで契約。物件の構造やエリアにより保険料が異なる。
・住宅ローン関連費用：保証料、事務手数料など。
・固定資産税・都市計画税：中古住宅を取得した場合、前所有者との間で精算が必要。
・修繕積立基金：新築マンションの購入時に発生する費用。

これらの諸費用は、手付金を除き住宅価格の10％前後が相場とされています。例えば4,000万円の住宅を購入する場合、400万円程度の自己資金が必要になります。事前に十分な資金計画を立てることが重要です。

マイホーム購入費用の目安は年収の何倍？

マイホーム購入に際して「自分の年収ではいくらの家が適当？」と考える方も多いでしょう。この時に目安となるのが、「年収倍率」と「返済負担率」という2つの指標です。

【年収倍率】
年収倍率とは、住宅ローンの借入額が年収の何倍になるかを示す指標です。一般的に、年収の5倍程度が目安とされています。
例えば、年収600万円の場合、3,000万円程度の住宅ローンが適正な範囲と考えられます。
ただし、これはあくまで目安であり、個人の生活スタイルや将来の収入見込みなどによっても変動するものです。実際に先述の調査結果でも、土地付き注文住宅は7.6倍、建売住宅では6.6倍で、5倍を超える倍率で購入する人が多い結果が見受けられます。

【返済負担率】
返済負担率は、年収に対する年間の住宅ローン返済額の割合を示します。一般的には、年収の25%以下が望ましいとされています。
例えば、年収600万円の場合、月々の返済額が12.5万円（年間150万円）以下であれば、無理のない返済計画といえます。

これらの考え方を参考にしつつ、将来の収入見込みや子育て・教育にかかる費用、老後の資金なども考慮しながら、ライフプランに合った予算を立てましょう。

まとめ｜マイホームは無理のない資金計画が重要！

今回は、さまざまなタイプの住宅の平均価格や、住宅購入に必要な諸費用、適切な予算の立て方について解説しました。マイホーム購入の際に重要なポイントをまとめると、以下の通りです。

・住宅タイプによって価格が大きく異なるため、自分のニーズと予算に合ったタイプを選ぶ
・頭金だけでなく、諸費用も含めた自己資金を準備する
・年収倍率や返済負担率を参考に、無理のない予算を立てる
・将来の収入や支出の変動も考慮に入れる

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